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1975年から2007年までアジアやアフリカの国々で寄生虫症対策活動の支援を行ってきました。

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中央アフリカ共和国での活動

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1970年（昭和45年）の大阪万国博覧会の場で、笹川良一日本船舶振興会会長（当時）が中央アフリカ共和国の大統領から、寄生虫症対策の協力を求められました。当財団が1974年に設立されたことを受け、1975年から寄生虫症対策に取り組むことになり、WHO（世界保健機関）担当部門ならびに現地での調査活動を行い、1976年～2005年まで30年にわたり毎年、故辻守康博士を中心とした日本人専門家を年に1～2回現地に派遣し、技術協力を行いました。同国における現地調査で大変だったのは、地方の対象地区では電気や水道がなく、第1回の調査団は現地食を摂食し、全員が感染性下痢症にかかってしまいました。以来、日本から食料を持参し、自炊をしながら調査を行いました。

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1984年6月、中国予防医学中心（のちに中国予防医学科学院と改称）と当財団の間で、日本人専門家の派遣、日中寄生虫症対策技術者研修（筑波大学医生学教室委託）として中国人専門家の研修実施が合意され、協力がスタートしました。

文化大革命の終焉後もしばらく、中国からの情報は途絶えていたので、中国の寄生虫症、寄生虫病学に関する知識はほとんどゼロの状態でした。当財団の協力開始から8年後、中国衛生部は、1986年から1990年の5年間、全国725県、2,862鎮の1,400万人を対象とした調査結果を発表しました。30省、自治区、直轄市の全般を対象とし、総計64種（原虫20種、吸虫19種、条虫9種、線虫15種、鉤頭虫1種）が見つかり、全寄生率は63,3％、7億人が寄生虫に感染していることが報告されています。

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• デング熱：蚊が媒介するウイルス性疾患でインフルエンザ様の病態を引き起こします。重症型デング熱と呼ばれる死の危険を伴う合併症に発展することがあります
• 狂犬病：感染した犬に咬まれることで人に伝播するウイルス性疾患です。一度、発症してしまうと、間違いなく死に至ります。

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