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在宅看護で地域の健康を護る

日本財団在宅看護ネットワーク事業

「社会を変える」看護師育成のための私たちの代表的な活動が、2014年度から2021年までに実施した「日本財団在宅看護センター」起業家育成事業です。

日本財団からの助成を受け実施した本事業では、10年程度の経験のある看護師を対象に、在宅看護センターの起業と運営を継続するのに必要な、知識やノウハウ、地域との連携のあり方などを学ぶ8ヶ月間の研修を実施。研修修了後の看護師がそれぞれの地域で自らの在宅看護センターを開業する資金支援を行いました。「日本財団在宅看護センター」ネットワークの仲間は、現在29都道府県で159か所にのぼります。

2023年度より、新たな起業者育成事業第二弾として、現在開業しているネットワーク内の事務所でOn the Job Training(実地研修)を開始しました。

当財団では、「日本財団在宅看護ネットワーク」を通じて、看護師が地域の中心となって人々の健康と生活を看・護ることを目指しています。

日本財団在宅看護センターとは

8か月の企業家研修を受けた看護師が運営・管理する在宅看護センターです。適切なフィジカルアセスメントを用いた全人的ケアで地域の人々の健康を看・護り、地域包括ケアのハブ的存在を担います。また、全国に修了者によるネットワークを構築し、情報共有や情報発信を行っています。

このセンターの特徴は、地域の医療施設、診療所、開業医、その他介護・老健施設などと連携する他、さらに地域外の施設とも連携すると共に、地域住民の理解と協力のもと、独居住民や退院直後の容態が不安定な人々を診る機能も備えた体制を目指します。また、地域のニーズ・特色に合わせ、地域に根差した柔軟なセンターも目指します。

訪問看護ステーションと在宅看護センターはどう違うのか

適切なフィジカルアセスメントを用いた全人的ケアで地域の人々の健康を看・護り、地域包括ケアのハブ的存在を担い、全国にネットワークを構築し、互いに情報共有や連携を行っています。また、全国に修了者によるネットワークを構築し、情報共有や情報発信を行っています。