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在宅看護で地域の健康を護る

日本財団在宅看護ネットワーク事業

「社会を変える」看護師育成のための私たちの代表的な活動が、2014年度から2021年までに実施した「日本財団在宅看護センター」起業家育成事業です。

日本財団からの助成を受け実施した本事業では、10年程度の経験のある看護師を対象に、在宅看護センターの起業と運営を継続するのに必要な、知識やノウハウ、地域との連携のあり方などを学ぶ8ヶ月間の研修を実施。研修修了後の看護師がそれぞれの地域で自らの在宅看護センターを開業する資金支援を行いました。「日本財団在宅看護センター」ネットワークの仲間は、現在30都道府県で140か所にのぼります。

当財団では、「日本財団在宅看護ネットワーク」を通じて、看護師が地域の中心となって人々の健康と生活を看・護ることを目指しています。

日本財団在宅看護センターとは

8か月の起業家育成研修を受けた看護師が運営・管理する訪問看護ステーションです。利用者・家族を主体と考え、「訪問」ではなく「在宅」、地域の中心的存在であってほしいという願いを込め、「センター」と名付けました。適切なフィジカルアセスメントを用いた全人的ケアで地域の人々の健康を看・護り、地域包括ケアのハブ的役割を担います。また、全国に修了者によるネットワークを構築し、情報共有や情報発信を行っています。

このセンターの特徴は、看護師が中心となり、PT、OT、ST、介護福祉士などの多職種が協働することで、利用者のニーズに合ったサービスを24時間365日提供することです。また、病院、診療所、介護施設、薬局やリハビリテーション施設など、地域の保健インフラと積極的に連携することで、各々が持つ情報や専門性を活用できるネットワークを目指します。在宅看護の形態は、都市・農村・山村・漁村など地域で異なります。それぞれの地域のニーズ、特色に合わせ、地域住民を主体とした継続的な保健活動を促進していきます。

訪問看護ステーションと在宅看護センターはどう違うのか

適切なフィジカルアセスメントを用いた全人的ケアで地域の人々の健康を看・護り、地域包括ケアのハブ的存在を担い、全国にネットワークを構築し、互いに情報共有や連携を行っています。また、全国に修了者によるネットワークを構築し、情報共有や情報発信を行っています。