地方の鉄道の存廃をめぐるニュースが、相次いでいます。
2026年10月27日の中国新聞は、広島県と岡山県を結ぶJR芸備線について、11月公表の再構築方針の骨子案に鉄道の存廃を明記し、バスへの転換が有力視されていると報じています。同じく10月27日の東洋経済オンラインには、福岡県の平成筑豊鉄道の「2028年度末廃止」をめぐる混乱が報じられていました。鉄道廃止とバス転換方針を示したものの、今度はバスの運転手不足などで代替交通の見通しが立たず、計画の見直しを迫られているとありました。

一方、明るいニュースもあります。9月の台風で被災した千葉県のJR内房線が、当初の年末という復旧見通しを大幅に前倒しして、昨日11月8日、全線で運転を再開しました。ニュースでは、地域の皆さまが鉄道の復活を喜んでおられました。

鉄道が戻ってきた地域と、失うかもしれない地域。これらのニュースに接し、私は、公共交通とは誰のため、何のためにあるのか、改めて考えるとともに、ちょっと思い出したことがあります。

日本の地方公共交通機関の利用者が減少し始めたのは、現在の深刻な人口減少よりずっと以前のことだそうです。高度経済成長とともに自家用車が普及し、一家に一台、やがて一人に一台という時代になりました。自分の都合で好きな時に、好きな所へ行けるマイカーは、確かに便利です。殊に地方では、女性の就労にも小型の車は必須だったと思います。鉄道やバスの時間に合わせては動けない、線路の上しか走らない列車は不便・・・と利用者は減りつづけました。若者は進学や就職で都市に向かい、地方に残った中高年者も超高齢になりました。車があり、鉄道もバスも利用しなかった人々がボチボチ車の運転ができない年齢になりました。

買い物にも病院にも行けない。人にも会えない。では、タクシー！しかし、地域にはそれほどタクシーはないし、あっても往復では高価、年金生活では気軽に利用できない・・・しかし、すでに鉄道もバスも廃止されている、されるかもしれない・・・日本のいくつかの地方は、このような状況ではないでしょうか。

このようなニュースに接すると、私は35年前のアメリカでの経験を思い出します。
1991年、アメリカのボルチモア市、ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院で研修した頃のことです。同世代の女性の家に下宿し、食料や生活必需品の経費は折半する取り決めで、毎週末、家主の運転で、少し高級なショッピングセンターへ買い物に参りました。ところが、トイレットペーパーやナプキン、洗剤、ありきたりの野菜などの日用品は、そこでは買わずに、帰宅後、家から徒歩5分ほどの、それほど洒落てはいないスーパーマーケットで買うのです。高級ショッピングセンターでも値段はほぼ同じなのに。

「なぜ、あちらで買わないの？」と私が問うと、家主のサラは、ごく当たり前のように答えました。
「年を取って、車を運転できなくなったら、あそこまでは行けなくなる。でも、この店なら歩いて来られるから、この店はずっと続いていてもらわなければならないの。だから、少しはここで買って、この店がなくならないように守っておくのよ！」
なるほど！私は感心すると同時に、少々驚き、ちょっとだけ老いを感じました。まだ元気で、車の運転ができるうちから、将来の自分の生活を見据え、居住地の店が存続するように支える・・・これは単なる便利さの問題ではなく、自分の未来の地域生活を保障するための投資なのです。

人口は日本の3倍弱ですが、面積は日本の約26倍もあるアメリカでは、車がないと生活できない地域も多いでしょう。しかし、ボルチモアは、大都市とまではいえなくても中規模以上の都市です。バスは駅や大学へ行くには便利でしたが、スーパーや高級ショッピングセンターへは向かいません。だからこそ、そこで暮らす人々は、自分の老後の暮らしも考えるのかな、と私は少なからず感銘を受けました。家主のサラは、アメリカ赤十字社のエイズ対策事業の責任者、夫を亡くし、子どもたちは自立して別々に暮らしていました。将来もできる限り一人暮らしを続け、自立した生活を全うするという考えでした。

さて、日本の地方の公共交通機関も、同じことが言えたのではないでしょうか。
人口がそれほど減少していない頃に、沿線住民の一人ひとりが、例えば週に一度は鉄道やバスを利用する、車で行けば簡単な所でも、定期的に列車を使う、ただ乗るだけでもよし、買い物や通院、知人との交流にも公共交通を使う。根本的な解決ではないような気もしますが、沿線住民の皆がそのような努力をしていたら、どうだったでしょうか。一両だけの列車が、一日3、4往復するだけ。でも、地域の足として残せた路線があったかもしれないような気もします。

もちろん、オール住民が週一、利用すれば必ず鉄道経営が成り立つほど、問題は単純ではないでしょう。列車運行回数が少なくても、鉄道施設の維持管理は必須ですし、運営のための人件費もかかります。人口密度や路線の長さ、夏の暑さ、冬の雪によっても事情は異なるでしょう。止めたくて止める事業者はいないと思います。終了を決定した交通事業者や行政を責めることも何だか、しっくりしません。そして、ほとんど利用しなかったのに、他手段がなくなったから残して、と願うのも難しいでしょう。

とはいえ、公共交通は単なる営利事業ではなく、道路や上下水道と同じく、地域住民の暮らしを支える社会基盤でもあります。高齢者や障害者、子どもの通学、車を持たない人たちの移動の権利をどう守るのか。それは、住民の努力だけでは解決できない、行政の責任でもありましょう。
レールを残すのか、バスにするのか、小型車両による予約制乗合交通にするのか、地域の実情に応じた選択が必要です。が、バスに転換できたら問題解決でもないですね。昨今は深刻な運転手不足、バスさえ維持できない地域も出てくるでしょう。私が関わっている地域保健や在宅看護の立場からも、人々の移動手段の喪失は重大な問題です。病院に行けないだけではありません。買い物に行けない、人と会えない、社会活動に参加できない・・・こうしたことは特に高齢者の孤立や身体機能の低下を招き、ひいては住み慣れた家で暮らし続けることを難しくします。
だからこそ、公共交通の存廃は、交通政策だけでなく、保健・医療・福祉、そして地域づくり全体の問題として考える必要があります。

35年前、ボルチモアの下宿の家主サラが教えてくれた一言。
「私が年を取っても、この店がここにあってほしいから、今、ここで買うのよ」
今、その言葉の重みを感じています。

便利な自家用車に乗れる今だけでなく、乗れなくなる明日の自分を考える。将来の自分たちの暮らしを守るために、今、地域にある機能を活用し、それを支えること・・・

なくなってからでは遅いのです。
地域の将来は、行政だけで決められるものではなく、私たち一人ひとりの今日の選択によっても形づくられ、継続されていくのだと思います。私も地域の巡回バスを活用させて頂いています。