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高齢者がたくさん薬をのむと・・・

先般、アメリカ医師会雑誌であるJAMA(Journal of the American Medical Association)に「高齢者における多剤併用と薬物相互作用 Polypharmacy and Drug-Drug Interactions Among Older Adults」とのタイトルで興味深い論文がでていました。(著者Dima Mazen Qatoほか、JAMA, 2026年10月20日号、336巻15号、1369–1371頁 オンライン公開:2026年9月24日 DOI:10.1001/jama.2026.17268)

論文の要約です。
研究の背景と目的として、高齢者は、複数医療機関から処方された薬に加え、市販薬(OTC医薬品)やサプリメントを日常的に使用することが少なくないのですが、これらの薬を併用することで薬物相互作用、副作用さらには死亡リスクの増加につながる危険性があります。著者らの過去の研究では、2005~2011年に多剤併用が増加し、高齢者の約15%が重大な薬物相互作用を起こす可能性のある薬剤を使用していたと報告しています。さらに、著者らは、2015~2025年には、アメリカ食品医薬品局(FDA)に対して、65歳以上の高齢者における薬物相互作用に起因すると報告された重篤な有害事象が約63,000件もあり、その約10%は死亡していると報告しています。ただし、この数値は自発報告に基づくもので、薬物相互作用との因果関係がすべて確定したものではありません。

今回の研究目的は、アメリカの高齢者について、2015~2016年と2021~2023年の多剤併用の実態を比較することとしています。その項目は、処方薬、市販薬、サプリメントの使用状況と、それらの併用によって生じる重大な薬物相互作用の潜在的リスクです。この研究が重要だとする理由は、医師による処方薬だけでなく、市販薬やサプリメントまでを含めて、高齢者が実際に使用している薬剤全体を評価しようとしている点だとしています。

その研究方法は、アメリカの各地域に住む高齢者(62~85歳)を対象とする全国的な調査データの分析で、対象とする人々は、2015~2016年が2,754人、2021~2023年が2,186人、合計4,940人、多剤併用とは処方薬を同時に5種類以上使用することと定義しています。

この表から判ることは、多剤併用は増加しているものの、重大な相互作用の潜在的リスクは減少していることですが、表の一番下にあるように、依然として22.3%、つまり高齢者の5人に1人程度はリスクを抱えていることです。

少し薬剤の中身をみますと、重大な相互作用を起こす危険性のある併用に関与した薬剤群は、2021~2023年には抗うつ薬(7.21%)、スタチン(5.23%)、抗血小板薬(4.47%)が上位でした。そして、約10年後には、オピオイド系鎮痛剤(脳や脊髄など中枢神経のオピオイド受容体に結合してモルヒネに似た作用を示す物質や鎮痛薬の総称。がん性疼痛や強い急性・慢性疼痛の治療に用いる)やベンゾジアゼピン系薬剤(脳内の神経の興奮を抑える神経伝達物質<GABA>の働きを強め、不安や緊張を和らげたり眠気を促したりする薬の総称、精神科や心療内科などで、主に抗不安薬や睡眠薬として用いられている)関連の併用は減少した一方、筋弛緩薬系の併用が増加していることです。著者らは、特に抗うつ薬のセロトニン作用や心血管系への影響、筋弛緩薬を含む併用による有害事象に注意を促しています。

著者らは、この研究は薬剤併用状況から潜在的な危険性を評価したもので、実際に発生した副作用や死亡を測定した研究ではないこと、また、比較的軽度の相互作用は対象外としたことを併記しています。

さて、私ども笹川保健財団は「日本財団在宅看護センターネットワーク」の協力を得て、第28回日本医療マネージメント学会(2026年5月29、30日 名古屋ポートメッセなごや)のシンポジウム8「ポリファーマシーをいかに減らすか」で、「在宅ケアとポリファーマシー、看護師の役割」を、既存のデータや経験をまとめて発表させて頂きました。その後、在宅でのケアにおける看護師の役割・・・責務から、さらに掘り下げるべきかと、目下、研究班をつくって新たなデータも集めつつあります・・・ので、この論文に目が行ったのです。

この論文は、私どもが遭遇している超高齢社会、特に在宅療養者の安全管理に重要な示唆を与えてくれます。第一に、服薬管理は処方薬の数を減らすだけではダメ!なことがわかります。市販薬、サプリメント、そして複数医療機関からの処方を含め、少なくとも誰か一人がのむ薬、サプリの全体像を把握する必要がわかりました。第二に、在宅ケアに従事する看護師は服薬状況だけでなく、眠気、ふらつき、転倒、食欲低下、認知機能の変化などなど、生活の場での行動態度の観察が可能ですが、このような生活の場での行動の変容を把握することは医療機関では不可能です。第三に、在宅看護センターが医師や薬剤師と連携して定期的な薬剤レビューを行う仕組みができないかな・・・と思います。処方変更や減薬判断は、医師・・・処方医と協議しながらですが。

結論的には、この論文は、「薬が多いこと」と「危険な組み合わせがあること」は別々に評価する必要がある、ということを示していると思います。私どもの仲間の在宅看護師たちは、とても忙しいのですが、さらに一歩進めて、薬剤が高齢者の暮らしや自立機能にどう影響しているかも評価できないかなぁと・・・思いました。

英語要訳
Prescription and over-the-counter (OTC) medications and dietary supplements are commonly used among older adults, and their concurrent use is associated with an increased risk of drug-drug interactions, preventable adverse drug events, and mortality. In a previous study, we found that polypharmacy and the use of interacting drug regimens increased between 2005 and 2011, with 15% of older adults potentially at risk of a major drug-drug interaction. Moreover, between 2015 and 2025, approximately 63 000 serious adverse events attributed to drug-drug interactions were reported to the US Food and Drug Administration among adults aged 65 years or older, 10% of which were fatal. Accordingly, in the current study, we estimated changes in the use and concurrent use of prescription and OTC medications and dietary supplements in the US between 2015-2016 and 2021-2023, including use of potentially major drug-drug interaction.(”Polypharmacy and Drug-Drug Interactions Among Older Adults.”)

蛇足ですが、著者ディマ・M・カト(Dima M. Qato)博士は、薬学博士、公衆衛生学修士・博士。現在の南カリフォルニア大学(USC)准教授ご就任前、イリノイ大学シカゴ校(UIC)薬学部薬学システム・アウトカム・政策学科准教授(2012~20)。また、2018~20年は米国医学アカデミー薬学フェロー。UICで薬学博士号(PharmD)、ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院で公衆衛生学修士号(MPH)、イリノイ大学公衆衛生大学院で公衆衛生学博士号(PhD)を修得されています。
カト博士は、人口ベース手法を用いて、医薬品の使用、過少使用、不適切使用の原因となる根本的メカニズムとこれらパターンが健康状態や健康格差にどう影響するか、さらにこれらの増大する公衆衛生問題に対処するには、地域社会や政策の観点から何ができるかを研究し、国・州・地方レベルの医薬品アクセスと安全な使用をより確実に確保するための公的説明責任を促進することを目指している・・そうです。