2025年ささかわ未来塾九州スタディツアーin長崎･五島　開催報告

2025年8月29日

～日本の近代医学発祥の地長崎で「健康と人間の安全保障」を考える5日間～

笹川保健財団は、2025年8月18日から22日にかけて、長崎県五島市および長崎市にて「ささかわ未来塾2025」を開催しました。全国から集まった保健系の学部学生・大学院生20名が参加し、「地域と世界をつなぐ保健・医療・福祉の未来」をテーマに、多彩な講義とフィールドワークを通じて学びを深めました。

プログラムの様子

1日目：オリエンテーション・開講式・講義（五島市）

喜多悦子会長による「なぜ未来塾を開くか ― いま世界で起こっていること」と題した講演では、未来塾の理念と、現代社会が直面する課題への視座が示され、参加者と共有されました。

続く講義では、長崎大学医学部の永田康浩先生より「離島・へき地医療」について講義が行われました。

長崎県の離島が直面する地理的・人口的課題や、医療資源の偏在、高齢化の進展などが紹介され、地域医療の現状と課題について理解を深める内容となりました。

次に、因京子先生による「発信する文章の書き方」では、思考や感覚を明確に言語化し、論理的に伝える方法について解説がありました。

文章作成の基本原則やプロセスが示され、参加者にとって実務的な発信力を高める学びとなりました。

続いて、五島市役所を訪問し、地域振興部文化観光課の松﨑義治課長より、市の人口規模や地理的特性を含む五島市の概要についてご説明をいただきました。さらに、2018年に世界文化遺産に登録された「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」に関し、五島市内に残る教会群の歴史的価値や保存の取り組みについて紹介いただきました。文化的資源を活用した観光振興や地域の活性化に向けた施策についても説明があり、五島市の現状と今後の展望を理解する機会となりました。

五島観光歴史資料館では、五島の歴史や文化に関する展示を見学しました。館内では、五島の成り立ちや人々の暮らし、キリシタン関連の史料などが紹介されており、地域の文化的背景について理解を深めることができました。

２日目：フィールドワーク・講義（五島市）

フィールドワークでは五島の象徴的な景観や教会群を訪問しました。まず、遣唐使に随行した空海が講釈を開いた逸話が残る大宝寺を拝観しました。続いて、東シナ海を望む絶景スポット大瀬埼灯台、白砂の美しい高浜ビーチを訪れ、自然の豊かさを体感しました。また、世界遺産の構成資産でもある教会群を巡り、井浦教会、水之浦教会、堂崎教会を見学。五島の人々の暮らしや祈りの歴史に触れる貴重な機会となりました。さらに、遣唐使船寄泊地として歴史に名を記す岬にある魚津ヶ崎公園では大自然を満喫しました。

長崎大学大学院医歯薬学総合研究科
離島・へき地医療学講座（離島医療研究所）野中文陽医師

フィールドワークの後は勤労福祉センターに移動し、五島で訪問看護に取り組まれている貞方初美さんより「地域保健と訪問看護」をテーマに、地域に根ざした看護の実際と課題について具体的な事例を交えて紹介されました。続いて、野中文陽先生より「遠隔医療の実践」に関する講義が行われ、ICTを活用した医療提供の現状と可能性について解説がありました。これらの講義を通じて、地域の医療・保健活動を支える多様な取り組みについて理解を深める機会となりました。

3日目：長崎へ移動・フィールドワーク（長崎市）

午前は五島市を出発し、長崎市へ移動しました。

午後からはフィールドワークを実施し、平和公園、浦上天主堂、シーボルト記念館を訪問しました。その後、長崎市永井隆記念館にて、永井徳三郎館長よりご講話をいただきました。館長からは、永井隆博士の生涯や被爆後もなお地域医療と平和への思いを貫いた姿勢についてお話しいただきました。特に、博士が示された「愛と奉仕の精神」が、現代における平和と医療のあり方を考える上で大きな示唆を与えてくださいました。、長崎原爆資料館を見学しました。

一連のプログラムを通じて、戦争と平和の歴史に直接触れ、命の尊さと地域医療のあり方について考える貴重な学びの機会となりました。

4日目：講義（長崎大学坂本キャンパス）

「原子力災害が浮き彫りにしたものとこれからの課題」

東京大学大学院情報学環の開沼博准教授からは、ご自身の研究や活動を通して「福島学」という視点を提示し、震災・原子力災害の経験から課題を発見し、対話・研究を通じて解決につなげる重要性を語られました。特に「災害記憶の風化」や「SNSネイティブ世代」の登場がもたらす新たなリスクを指摘し、伝承や教育を通じていかに社会に根付かせるかが問われていることを強調されました。

「原子力災害と健康影響調査」

続いて、長崎大学客員教授の大津留晶先生から、放射線被ばくと健康影響について講義が行われました。原爆被爆者の長期調査、チェルノブイリ事故、福島原発事故の教訓を紹介しつつ、「急性障害」と「晩発性障害」の違いや、福島県民健康調査の成果について解説。被ばく線量に依存するリスクはあるものの、科学的な知見に基づいた冷静な判断の必要性が強調されました。

その後、参加者が4班に分かれてグループワークを実施しました。各班では「放射線と健康影響について社会にどう伝えるか」「リスクコミュニケーションの在り方」などをテーマに議論し、発表を行いました。科学的な知識を一般の人々に分かりやすく伝える難しさや、誤解を防ぎながら安心を届ける工夫について、活発な意見交換がなされました。

「災害後の健康調査における意思決定支援」

宮城学院女子大学の緑川早苗教授から、福島県での甲状腺検査の経験をもとに、がんスクリーニングのメリットとデメリット、特に「過剰診断」がもたらす心理的・社会的な負担について解説されました。参加者には、検査や治療の情報を一方的に伝えるのではなく、住民が納得して選択できる「共有意思決定」の重要性が伝えられました。その後、福島での甲状腺検査をめぐる実際の課題を題材に、4班に分かれてグループディスカッションを行いました。発表では、検査を受ける側の心理的負担への配慮や、情報提供のあり方に関する具体的な提案が出され、共有意思決定の重要性が改めて認識されました。

「戦後復興と女性の健康」

長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科の藤田則子先生が、カンボジアやアフガニスタンの事例をもとに戦争と戦後復興、そして女性の健康課題について講義を行いました。妊産婦死亡率に関する「3つの遅れ（決断・到着・受療）」モデルを紹介し、保健システムの脆弱性が女性や子どもの命に直結する現実を示されました。復興の現場での国際支援や、日本が果たしてきた役割についても言及されました。

「健康の衡平性とユニバーサル・ヘルス・カバレッジ」

共栄大学の小林尚行教授が登壇し、地球規模のポリクライシス（気候変動、格差、紛争など）が健康に与える影響を論じられました。国連SDGsの達成に向け、誰一人取り残さない「ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）」の実現が不可欠であると説かれ、社会的決定要因をふまえた包括的なアプローチの必要性を訴えられました。

一連のプログラムを通じて、参加者は原子力災害の影響や国際的な健康課題について幅広く学ぶことができました。